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複雑なビジネス課題の解決方法を根本から変革する
新プラットフォームと最新の製品ポートフォリオ
【2021年5月19日】インテリジェントオートメーションのグローバルリーダーであるBlue Prism社(AIM: PRSM、本社:英国ロンドン、CEO:ジェイソン・キングドン、日本法人Blue Prism株式会社、本社:東京都港区、社長:長谷 太志)は、新しいインテリジェントオートメーションのプラットフォームである、Blue Prism Version 7を発表しました。このプラットフォームは、人、ITシステム、そしてデジタルワーカーが協働し、複雑なビジネス課題を解決する方法を根本から変えます。
Version 7ではアプリケーションの構築とモデリングが容易になり、可視性と制御性が向上したことで、エンド・ツー・エンドのデジタルワーカーの大規模展開がこれまで以上に迅速に行えるようになりました。将来の企業戦略を見据えるとき、次のような新機能は、常に変化する市場環境に対応することができる、しなやかで生産性の高い組織作りの実現を支援します。
Version7は、Blue Prismの製品ポートフォリオへの大幅な投資の一環として、以下の製品を含む8つの製品と同時期にリリースされます。
インテリジェントオートメーションは、真のデジタルトランスフォーメーションを実現し、戦略的イニシアティブの再構築を促進します。Blue Prismのビジョンは、人とデジタルワーカーのシームレスな協業を推進し、お客様のしなやかな組織作りと働き方改革を支援することです。このことにより、お客様は、生産性と従業員満足度の向上、ビジネスの成長、そして競争力強化を実現することができます。Version 7では、Blue Prismのアーキテクチャーを再構築しました。これらの変更は、自動化によるスピードとしなやかさに加え、人の創造性や革新性、また個別対応能力を活かす新しいビジネスを創出することを可能にし、お客様の将来にわたる成功を支援します。
Blue Prismは、これらの製品イノベーションを通じて、お客様がインテリジェントオートメーションを迅速かつ大規模に展開し、全社的なデジタルトランスフォーメーションを実現することを支援します。Blue Prismのシンプルなライセンス体系では、追加コストなしで、デジタルワーカーの能力を拡張することができ、時間の経過とともに自動化から生み出される価値を大幅に高めることができます。このことにより、お客様はより容易にデジタルワーカーの能力を倍増し、業務の俊敏性を高め、総所有コスト(TCO)を削減し、より早く成果を出すことができます。
Blue Prismの会長兼CEO、ジェイソン・キングドン(Jason Kingdon)は次のように述べています。「当社は、エンタープライズ向けのインテリジェントな自動化技術を次のステージに進化させるため、製品開発への投資を優先しています。当社は、8つの新製品のリリースと、それに続く新プラットフォームであるVersion 7のリリースにより、強化されたクラウドサービスとエンタープライズ向けの自動化技術を中核に据えながら、柔軟性と拡張性を持った”ビジネスのOS”の提供に向けて進んでいます。複雑な業務プロセスの自動化をエンド・ツー・エンドで遂行するマルチタスクのデジタルワーカーは、便利ツールとしてのRPAとは一線を画し、生産性を大幅に向上させるモデルとなります。今後も、より戦略的な価値を実現するために、さらに広範囲なデジタル化と自動化の能力を提供していきます」
また、IDCのインテリジェント・プロセス・オートメーション・リサーチのプログラム・バイスプレジデントであるモーリーン・フレミング(Maureen Fleming)は、次のように述べています。「RPAプラットフォームの機能が拡張されるにつれて、ユースケースも大きく増えています。Blue Prismのシンプルな価格モデルは、すべての機能を活用し、スタッフ全員が自動化プロセスを構築することを奨励するものです。どの機能を利用するか、何名で開発するかにより変動するコストを気にすることなく、顧客は製品ポートフォリオのメリットを最大限に享受することができます」
※当報道資料は、2021年5月18日(現地時間)に、英国ロンドンにおいて発表されたプレスリリースの抄訳です。原文と本抄訳の差異に関しては、原文が優先いたします。予めご了承下さい。
SS&C Blue Prismは、組織が抱える課題の解決を支援します。私たちが提供するインテリジェント オートメーション プラットフォームは、セキュリティとガバナンス、堅牢性と俊敏性を備えています。サイロ化した業務プロセスを可視化し、人が処理していた業務をデジタルワーカーに任せることが可能になります。私たちは人とデジタルワーカーの協働を通じて、組織が継続的に成長するための経営基盤の強化を実現します。
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