ポストコロナ時代の新しい働き方

※ Blue Prismでは「Before and After Covid-19: Reimagining Work with Automation（英語）」のレポートを作成いたしました。当ブログは、レポートの内容を要約したブログ記事”Reimagining Work: Before and after Covid-19”(英語)を翻訳したものです。

私たちは既にニューノーマル（新常態）の生活様式に移行しており、パンデミック以前の働き方は既に過去のことになりました。The Bank of Englandのチーフエコノミストである、アンディ・ハルダン氏は先日、新型コロナウイルス感染症が現在の働き方に大きな変化をもたらしたと述べました。この変化は一時的なことではありません。

Blue Prismは、企業や組織がポストコロナの時代に向けた備えられるように、新しい働き方についての情報をまとめました。

パンデミックが働き方に与える影響をテーマとして、ワークフロー（業務）、ワークフォース（人材）、ワークプレイス（職場）という3分野から考察しています。このアプローチは、英国を代表する企業40社の情報デジタル化推進責任者が参加するCIONETの改革推進委員会の意見を反映しており、優良企業20社の経営幹部（COO, CIO, CTO）によるディスカッションを整理することができました。私たちは、ディスカッションをもとに、ポストコロナ時代の新しい働き方に向けて、企業や組織はどのように備えるべきかを提言としてまとめました。

資料では、組織が将来の生産性と解決能力を向上するために、インテリジェントオートメーションがどのように役立つか、ということに焦点を当てています。私たちは、インテリジェントオートメーションによって、2000年以降の経済活動の停滞要因となっていた生産性と成長性の行き詰まりを打破できると考えています。また、職場のイノベーションの障害となりうる要因や、経営幹部がその障害に対してどのように対処すべきかということについても提言しています。最後に、インテリジェントオートメーションの実現に向けたロードマップを提示し、経営者向けの実践的な導入手順と方法論を解説しています。

20年分の変化が12か月に凝縮

2020年は、テクノロジーの面でも社会経済的にも変革の年となりました。ワークフロー、ワークフォース、ワークプレイスの3つの領域において、企業に以下のような変革が求められています。

• ワークフロー(業務)： 経営陣は、業務改善から顧客体験の優先に重点を移していかなければなりません。この移行は、コロナ禍において急速な成長を遂げたデジタルネイティブの企業と競争するための唯一の方法です。
  業務改善から顧客体験の優先への移行を実現するためには、場合によっては、工場の近代化を目指す社内プロジェクトの大部分をカットする必要があるかもしれません。代わりに、製品やサービスの販売からライフサイクル管理に至るまで、カスタマージャーニーのすべての工程を強化するコト売りにリソースを割り当て直す、ということになります。加えると、組織は、硬直的で階層化した組織構造を、VUCA(変動性、不確実性、複雑性、曖昧性)時代にすばやく対応できる柔軟で俊敏性を備えたビジネスモデルへと切り替えることが求められます。

• ワークフォース(人材)： 属人的で排他的なチームは、知見を有する外部の協力事業者とデジタルワーカーによって補完する必要があります。今回のパンデミックにより、オフィスにいなくても業務を遂行できることが実証されました。このことは、将来的にはスタッフが職場で過ごす時間の大幅な減少を示しています。
  リモートワークへの移行によって、プロフェッショナルな人材や経営課題の解決に必要な人材の確保も、大きく変わる可能性があります。人工知能や機械学習、またはデジタルワーカーなどのテクノロジーが進化するにつれて、日常業務からルーチンワークが除かれることになるでしょう。これらの進展により、スタッフの貴重な時間は革新的で生産的な仕事に充てることが可能になります。

• ワークプレイス(職場)： オフィススペースは3割から5割削減する必ことになります。画面を並べた隊列的な配置は廃止して、チームワークを促進するクリエイティブな空間を作ることが必要です。資料の中では、ヘッドアップ(顔を上げる)またはヘッドトゥギャザー(顔を合わせる)働き方として紹介しています。ヘッドダウン(集中する)作業は、自宅やコストが低いサテライトオフィスで行われることになります。WeWorkは、新型コロナウイルス感染症が拡大する以前から、コミュニティと柔軟性に富んだオフィス空間の提供に重きを置いて、将来のオフィス像を提言していました。先進的に取り組む幾つかの企業では、協業を促進し、生産的な時間を提供するために。同社のようなオフィスレイアウトを採用することになるでしょう。

ポストコロナの時代でも、ワークフロー、ワークフォース、ワークプレイスの変革を組み合わせて同時に進め、次のアプローチをとることにより、組織の俊敏性と存在感を高めることが可能になります。

• 不動産、インフラ、人材に対する適切な資産のアプローチ。固定費を削減して、運用の柔軟性を高めます。
• デジタルワーカー。人とデジタルワーカーが協業することで、外部環境の変化にも素早く適応し、さらなる変革をもたらします。
• エンド・ツー・エンドで業務を自動化することにより、組織の機敏性が増加し、取引先との緊密なエコシステムを構築できます。

働き方を変革することにより、組織の最優先事項であるイノベーションを起こす好循環を生み出す可能性があります。

変革の障壁になり得ること

デジタル変革責任者とのディスカッションにより、働き方を変えるうえでの課題も明らかになりました。それらのほとんどはインテリジェントオートメーションの導入によって解決可能ですが、課題としては次のようなものが挙げられました。

• レガシー負債: 切替や刷新に高いコストを要する時代遅れのシステム、プロセス、インフラなどのレガシー。インテリジェントオートメーションは、手間と工数が掛かるマニュアル操作を取り除き、レガシーシステムと最新システムの統合を可能にします。
• 断片化されたデータ: データを統合することで、リソースに余裕を創出します。インテリジェントオートメーションにより、データの整備と知識の体系化することで、より深い洞察を得ることができ、新たな価値創造につながります。
• 変化への抵抗: デジタルワーカーの活用は、反復的な作業の削減とより高価値な業務への注力を実現し、より高い意識で仕事に取り組むことを可能にします。この変化はスタッフ、特にデジタルに精通したミレニアル世代の従業員のモチベーションを高めます。

インテリジェントオートメーションを導入することで得られる大きな成果は、知識をサービスとして利用できるようになることです。つまり、属人化した業務知識を収集し、体系化し、必要に応じて適用できるようになるということです。この流れの延長線上には、SaaS（Software as a Service）企業、SalesforceまたWorkdayのような大手企業が台頭してきたように、新たなテクノロジーや専門家が誕生する可能性があります。

自動化の決断

イノベーションカウンシルのメンバーと、COO、CIO、CTOは、ポストコロナ時代のインテリジェントオートメーションとデジタルワーカーの導入に備えて、どのように計画し、準備し、投資すべきであるかについて話し合いました。

経営幹部は、このレポートから、コロナ後のワークフロー、ワークフォース、ワークプレイスにおける変化に備えるために必要な洞察を得ることができると考えています。働き方の改革は、経営陣に多くの課題を提示することになりますが、それらは難解ではありません。組織は、インテリジェントオートメーションを導入するすることによって、新しい働き方への移行を安心して推進できるようになります。

ワークフロー、ワークフォース、ワークプレイスに対するコロナ後の変化に備えるための情報をより詳しくお知りになりたい方は、「ポストコロナ時代の新しい働き方（英語）」のレポートをダウンロードしてください。